【理学療法士が解説】PTが公務員として働く3つのメリット・デメリット!給与なども紹介

お気に入り数 0
XPERT XPERT 管理者

「理学療法士が公務員として働く際の仕事内容は?」
「公務員として働くメリットやデメリットは何があるの?」
就職先や転職先として県立病院や市立病院などを検討する方のなかには、このような疑問を持つ方も多いでしょう。
この記事では、理学療法士が公務員として勤務する際の仕事内容や活躍現場について紹介しながら給与面やメリット・デメリットなどについて解説していきます。
ぜひ、最後までこの記事を読んで公務員PTとして勤務する際の参考にしてみてください。

公務員として働く理学療法士の仕事内容

公務員として働く理学療法士の仕事内容

公務員として私立病院などで勤務する理学療法士の勤務内容は、一般の病院などに勤務する場合と大きな違いはありません。

基本的な1日のタイムスケジュールは以下の通りです。

 

公務員の理学療法士が活躍する場所

公務員の理学療法士が活躍する場所

公務員の理学療法士が活躍する場所には、以下のようなところがあります。

  • 公立病院
  • 地方公共団体

  

それぞれの勤務場所の特徴などを次章から詳しくみていきましょう。

  

公立病院

公立病院には、国立病院や県立病院、市立病院などがあります。

これらの病院は、国や市町村などの自治体が管理・運営している医療機関であり、一般診療に加えて救急・災害医療、高度・先進医療を実施しています。

民間医療機関では、診療の難しい症例なども中心に対応する重要な拠点となっているのです。

したがって、一般的な病院では経験のできない患者や災害などの特殊な現場でもリハビリの知識・技術を活かしたいという方にはおすすめと言えるでしょう。

  

地方公共団体

地方公共団体とは、日本国内の市町村を統括する市役所や県庁などを指します。

理学療法士が地方公共団体で勤務する場合には、患者と接することはほぼ無くなり、介護保険や医療保険の手続きなどに訪れた住民の対応が中心となります。

また、介護保険を必要とする方の手続きが円滑に進むように、新たな制度を作成したり、地域の健康増進を目指したイベントなどを計画したりします。

イベントなどでは、専門的な知識を用いて体操やリハビリテーションに従事する場合もあります。

  

公務員PTの年収や給与

公務員PTの年収や給与

「公務員だから給与は高いの?」

「昇給はどのくらい?」

職場を決める際の判断材料ともなる給与や昇給について、知りたい方も多いでしょう。

ここでは、公務員として勤務する理学療法士の給与情報について紹介していきます。

  

平均給与

総務省の「令和2年地方公務員給与の実態」によると、令和2年度における公務員として勤務する理学療法士の平均給与は、307,023円となっています(※薬剤師・医療技術職の区分で扶養手当・地域手当を除いた金額を掲載)。

  

昇給

公務員の昇給は、俸給表をもとに算出されます。例えば大学卒業の場合、初任給が2級1号俸で188,400円と定められており、昇給し2級2号俸になると給与は190,000円となります。

昇給のタイミングは会社にもよりますが、基本的には年に1度、勤務態度や業績を参考に行われることが多いです。

  

退職金

公務員PTの退職金は、「令和2年地方公務員給与の実態」によると勤続25年以上で定年退職した場合、平均21,335,000円の退職金が支払われます。

この金額は、あくまでも勤続25年以上の場合なので、勤続年数が短い場合や会社によっては金額が異なるので注意しましょう。

  

理学療法士が公務員になるメリット3選

理学療法士が公務員になるメリット3選

ここまで、理学療法士(PT)が公務員として勤務する際の給与事情に関して紹介してきました。

ここからは、職場選びの際に参考にしたい公務員として勤務するメリットについて解説していきます。

PTが公務員として勤務するメリットは以下の3つが挙げられます。

  • 給与が安定している
  • カレンダー通りの休みがもらえる
  • 福利厚生が手厚い

  

それぞれのメリットについて詳しく見ていきましょう。

  

給与が安定している

一つ目のメリットは、「給与が安定している」という点です。

公務員=給与が安定しているという印象を持つ方も多いでしょう。

公務員として勤務するPTも例外ではなく給与は比較的安定しているといえます。

その理由としては、公務員の勤める会社は国や自治体が運営しているため業績などに左右されずに給与が支給されるためです。

給与は働くうえで重要なポイントになるため、職場選びの際の1番のメリットであり魅力と言えるでしょう。

  

カレンダー通りの休みがもらえる

二つ目のメリットは、「カレンダー通りの休みがもらえる」という点です。

一般的な病院などでは、365日診療も行っておりPTの休みは、不規則となりやすいです。

そのため、家族や友人などと予定が合いにくいと悩む方も多いでしょう。

しかし、公務員PTの場合は、会社自体がカレンダー通りに営業を行うため日曜日や祝日は、基本的には休みとなり、家族などとの予定が合わせやすくなります。

  

福利厚生が手厚い

三つ目のメリットは、「福利厚生が手厚い」という点です。

公務員の勤める会社は、国や自治体が運営しているため、財政的に安定しており福利厚生も手厚く保証される場合が多いです。

また、給与面でも勤続年数に応じて上がりやすい特徴もあるのは嬉しいポイントと言えるでしょう。

  

理学療法士が公務員になるデメリット4選

理学療法士が公務員になるデメリット4選

理学療法士(PT)が公務員として働く場合には、魅力的なメリットが存在する一方で、デメリットもいくつか存在します。

ここでは、特に注意したいデメリットを4つ紹介していきます。

  • 副業ができない
  • 能力が昇給に影響しにくい
  • 求人が少ない
  • 公務員試験に合格する必要がある

  

事前にデメリットを把握することで、公務員として働く際に困らないようにしておきましょう。

  

副業ができない

一つ目のデメリットは、「副業ができない」という点です。

公務員は職種を問わず副業が禁止されています。

そのため、休日に他院でアルバイトをしたり自宅で行える副業を行ったりといったことができません。

仮に、副業が発覚した場合には、解雇になるだけではなく会社側から訴えを起こされる可能性もあるので十分に注意しましょう。

  

能力が昇給に影響しにくい

二つ目のデメリットは、「能力が昇給に影響しにくい」という点です。

公務員の場合は、前述したように勤続年数に応じて昇給が行われます。

したがって、PTとしての技術や知識が優れていても直接的に昇給には繋がらないのです。

しかし、給料が多くもらえること以上に、PTとして「人の役に立てる」などのやりがいを強く持つことでデメリットには感じなくなるでしょう。


  

求人が少ない

三つ目のデメリットは「求人が少ない」という点です。

公務員PTの求人は、年々少なくなってきており、一般的な病院などと比べると募集回数も少ない傾向にあります。

公務員の場合は、新年度に1〜2人など少数を募集する会社が多かったり、転職や就職するタイミングが限られたりと、希望する会社に就職しづらいということも起こり得るのです。

  

公務員試験に合格する必要がある

四つ目のデメリットは、「公務員試験に合格する必要がある」という点です。

公務員として勤務する場合には、公務員試験に合格することが絶対条件となります。

公務員試験の詳細については次章で詳しく紹介しますが、合格には十分な勉強が必要となるため、公務員PTとして勤務する際の一番のデメリットとも言えます。

  

公務員試験の内容

公務員試験の内容

理学療法士(PT)が公務員として勤務するためには、公務員試験に合格することが絶対条件となります。

この章では、公務員試験の内容について確認していきましょう。

公務員試験の内容は、会社によって異なるため一例として紹介していきます。

基本的には、1次試験で一般教養や専門分野に関する座学の試験を受け、2次試験で面接を行う場合が多いです。

試験内容や受験資格は、会社によって異なるため希望する会社の募集条件をきちんと調べて事前に準備を進めておきましょう。

  

まとめ

まとめ

今回は、理学療法士(PT)が公務員として勤務する際の仕事内容や給与面、メリット・デメリットについて解説してきました。

PTは、少子高齢化が進む今後の日本で必要とされる仕事であり、公務員として国や自治体が管理する病院などでリハビリテーション業務を行ったり、役所で制度作成などの業務を中心に行ったりといった関わりができます。

給与面は国や自治体が運営する会社に勤務するため、業績などに左右されず安定しやすい特徴があり、勤続年数に応じて昇給も見込めます。

魅力的なメリットがある一方で、副業ができない、求人が少ないなどのデメリットもあります。

ぜひ、この記事を公務員PTとして働く際の参考にしてみてください。

企業への質問

この機能を利用するには、ログインが必要です。未登録の方は会員登録の上、ログインしてご利用ください。

この記事に関連するタグ

興味のあるタグをフォローしておくことで、自身のフィードに関連するセミナーやコラムを優先的に表示させることができます。 (無料会員機能。 登録はこちら )

執筆者の他のコラム