理学療法士・作業療法士は開業できる?5つの開業方法と3つの注意点を解説!

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「そろそろ開業してみたい」
「自分のスキルを活かしたサービスを提供したい」
理学療法士(PT)・作業療法士(OT)として十分な経験を積んできた方の中には、開業を目指す方も多いでしょう。

そこで今回は、「PT・OTは開業できるのか」について法律を交えながら解説、そして5つの開業方法と3つの注意点を紹介していきます。

この記事を参考に、ぜひ魅力的なサービスを開業してみてください!

理学療法士(PT)・作業療法士(OT0は開業できるの?

理学療法士(PT)・作業療法士(OT)は開業できるの? 結論から述べると、PT・OTは基本的には「開業できません」

厚生労働省の「理学療法士及び作業療法士法」には、次のように明記されています。

“「理学療法士」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、理学療法士の 名称を用いて、医師の指示の下に、理学療法を行なうことを業とする者をいう。”

つまり、PT・OTは「医師の指示の下」では理学療法・作業療法を提供できますが、開業し医師の指示がない状態では、理学療法や作業療法は提供できないのです。

しかし、冒頭で“基本的には”「開業できません」と表現したのには理由があり、次章で紹介する5つの方法ではPT・OTも開業ができます。

理学療法士(PT)・作業療法士(OT)が開業する5つの方法

理学療法士(PT)・作業療法士(OT)が開業する5つの方法 医師の指示がなくても、PT・OTは以下5つの方法で開業できます。

1.民間療法を提供する整体院を開業する
2.開業権のある資格を取得して開業する
3.パーソナルトレーナーとして働く
4.デイサービスや訪問看護ステーションを開業する
5.セミナー主催会社を開業する

これら5つの方法では、PT・OTの資格(名称)を使用できませんが、これまでに学んできた知識やスキルなどの知見を十分に活かせる開業方法なので、ぜひ参考にしてみてください。

整体院を開業し民間療法を提供する

理学療法や作業療法は、医療行為に該当し医師の指示が必須です。しかし、カイロプラティックやマッサージ療法などは、民間療法に位置付けられ医師の指示なしでも行えます。

そのため、マッサージなどの民間療法を提供することを目的とした整体院であれば、開業可能です。

この際、民間療法を行う場合でも、「理学療法士・作業療法士」の資格(名称)は使用できないので、自己紹介をする際には注意しましょう。

開業権のある資格を取得して開業する

整体院などを開業する際には、開業権のある以下3つの資格のいずれかを有していると、集客の際に便利です。

1.柔道整復師
2.鍼灸師
3.あん摩マッサージ指圧師

これらの資格は、国家資格であるため、取得には多くの時間と労力を要しますが、整体院で生計を立てていくのであれば、取得することをおすすめします。

ちなみに、当社XPERTでは、柔道整復師・鍼灸師・あん摩マッサージ指圧師を含む多くのセラピスト向けのセミナーやコラム記事を掲載しています。

資格取得に役立つ情報も満載なので、ぜひ参考にしてみてください!

XPERTのサイトを見てみる

パーソナルトレーナーとして働く

パーソナルトレーナーは、マンツーマンでエクササイズや適切な運動、栄養管理などについて指導する専門家で、「理学療法士(PT)・作業療法士(OT)のスキルを活かして働きたい」という方におすすめです。

現在は、スポーツ選手や有名人なども専属パーソナルトレーナーをつけており、将来的にも需要のある仕事と言えるでしょう。

また、パーソナルトレーナーであれば、PT・OTの得意とする動作分析や筋肉・適切な運動の知識を十分に活かせるのも特徴の一つです。

パーソナルとレーナーになるための国家資格はありませんが、以下の民間資格を取得すると専門的な知識もつき、自己紹介の際にも資格を提示できるので、取得しておくと良いでしょう。

健康運動指導士
健康運動実践指導者
・CSCS

ちなみに「CSCS」については、過去の記事で紹介しているので参考にしてみてください。

作業療法士はスポーツ分野でも活躍できる!必要スキルや役立つ資格5選を紹介

デイサービスや訪問看護ステーションを開業する

デイサービスや訪問看護ステーションは、理学療法士(PT)・作業療法士(OT)の知見を活かして、利用者が求めるサービスなどを考えられるため、実際に開業する方も多いです。

また、団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となる2025年に向けて、医療福祉業界の需要が高くなるため、今のうちからデイサービスや訪問介護ステーションを開業し実績を作っておくことがおすすめです。

開業するためには、資金調達や人員確保などの準備。そして、介護保険やマーケティングなど経営者としての勉強も必要になるため、早い段階から準備しておくと良いでしょう。

セミナー主催会社を開業する

理学療法士(PT)・作業療法士(OT)は、日々自己研鑽に励む方が多く、セミナーの需要はとても高いです。特に、昨今のコロナ禍の影響でオンラインセミナーを受講するセラピストが急増しています。

セミナー主催会社を開業し、PT・OTの経験を活かすことで受講者の「こんなテーマを学びたい」などのニーズを把握できれば、集客に繋がりやすくなります。

初めのうちは、自身がセミナー講師として活動するという方法もあるなど、セミナー主催会社での働き方は、多岐にわたると言えます。

開業時の3つの注意点

開業時の3つの注意点 理学療法士(PT)・作業療法士(OT)は、前述してきたように工夫次第で様々な分野で開業が可能です。

しかし、開業する際には注意点も多く存在します。ここでは、特に注意したい3点を解説していきます。

1.法律関係に注意する
2.リスク面に注意する
3.「自費リハビリ」の表現に注意する

それぞれの注意点を詳しくみていきましょう。

法律関係に注意する

開業時や利用者とのトラブルが生じた際など、自分や社員を守るための法律について十分に理解する必要があります。

開業などに関わる法律面は、事前に確認しておかなければ後々になってから「法律違反」となる場合もあるので、開業を目指す際には、関係する法律についても勉強するようにしましょう。

リスク面に認識する

これまでは、会社に雇用されている理学療法士(PT)・作業療法士(OT)であったため、リハビリ中に賠償事故を起こしても、公益社団法人日本理学療法士協会が提供する『理学療法士賠償責任保険(※加入者のみ)』により、守られていました。

しかし、開業することにより『理学療法士賠償責任保険』は適応外となるため、賠償事故を起こした際には、損害賠償を支払う可能性があるのです。

また、開業に失敗し十分な利益が得られずに、多額の借金を背負うリスクもあることを十分に理解しておきましょう。

の表現「自費リハビリ」の表現に注意する

整体院などで見かけることが多い「自費リハビリ」という表現は、避けるようにしましょう。

自費リハビリとは、「自費のリハビリテーション」の略であり、リハビリテーションは、「理学療法や作業療法」を指します。

しかし、厚生労働省の「理学療法士及び作業療法士法」では、「理学療法・作業療法」は医師の指示がなければ提供できないと明記されています。

したがって、開業し理学療法士(PT)・作業療法士(OT)の資格を使用しない場合には、「自費リハビリ」など「リハビリテーション」などの表現は、使用できないので注意しましょう。

まとめ:理学療法士(PT)・作業療法士(OT)は5つの方法で開業できる!

まとめ:理学療法士(PT)・作業療法士(OT)は5つの方法で開業できる! 今回は、「PT・OTは開業できるのか」や開業する方法について解説してきました。

PT・OTは厚生労働省の「理学療法士及び作業療法士法」により、資格や名称を使用しての開業はできません。

しかし、PT・OTの資格や名称を使用しなければ以下5つの方法で開業可能です。

1.民間療法を提供する整体院を開業する
2.開業権のある資格を取得して開業する
3.パーソナルトレーナーとして働く
4.デイサービスや訪問看護ステーションを開業する
5.セミナー主催会社を開業する

セラピストとしての知見を活かした魅力的なサービスの開業が可能ですが、経営者としての知識や心構えを持つ必要もあります。

また、法律や宣伝方法にも注意が必要なので、開業する際には十分な準備を行うようにしましょう。

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