理学療法士（PT）・作業療法士（OT）になるためには？

PT・OTとして病院やクリニック、介護老人保健施設などで勤務するためには、「理学療法士・作業療法士国家資格」を取得する必要があります。

国家資格は、「理学療法士法・作業療法士法」に基づいて、厚生労働省から付与されます。

ここからは、PT・OTの国家資格を取得する方法について詳しく確認していきましょう。

理学療法士（PT）・作業療法士（OT）国家資格の取得条件

PT・OTの国家資格を取得するには、「国家試験」への合格が必要です。PT・OT国家試験の受験資格は、厚生労働省により以下のように定義されています（条件を一部抜粋）。

①PT・O T養成校において3年以上、必要な知識技術を習得した者 ②養成校の卒業見込みがある者（若しくは卒業した者）

養成校は、4年生大学・短期大学・専門学校の3種類に大別されます。大学は国立・公立・私立と3種類に分かれ、専門学校は3年制と4年制が存在します。

次章からは、まず養成校で学ぶことについて確認していきましょう。

そして記事後半では、それぞれの養成校の学費と特徴について解説していきます。

理学療法士（PT）・作業療法士（OT）養成校で学ぶこと

PT・OTの養成校には、4年制大学・短期大学・専門学校があり、学ぶ内容は厚生労働省によりカリキュラムが定められていますが、実際の学習科目は、養成校により異なります。

ここでは、養成校で学ぶ科目の一例について解説してきます。

理学療法士（PT）・作業療法士（OT）養成校の学習科目

養成校では、まずPT・OTの基礎知識となる教科を座学・実技を通して学習します。そして、病院実習を経て臨床で必要となる知識・技術、患者さんとの関わり方を実践的に学習します。

それでは、養成校の学習科目について4年制大学PT学科を例に確認していきましょう。

OTの場合には、専門分野が作業療法に関する科目に変わりますが、病院実習などの流れは基本的に同じです。

理学療法士（PT）・作業療法士（OT）養成校の学費相場

養成校の学費は、大学・専門学校でも大きく異なってきます。ここでは、養成校の種類ごとの平均的な学費相場を紹介していきます。

ぜひ、養成校選びの際の参考にしてみてください。

※今回ご紹介するのは、入学金から卒業までにかかる学費総額であり、別途、教科書代や実習費などの諸費用がかかってきます。

理学療法士（PT）・作業療法士（OT）国家試験について

国家試験は年に1度、北海道・宮城県・東京都・愛知県・大阪府・香川県・福島県及び沖縄県で実施されます。

試験科目は、以下２つの筆記試験を行います。

▶一般問題｛解剖学、生理学、運動学、病理学概論、臨床心理学、リハビリテーション医学（リハビリテーション概論を含む。）、臨床医学大要（人間発達学を含む。）及び理学療法｝
▶実地問題｛運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、臨床医学大要（人間発達学を含む。）及び理学療法｝
※重度視力障害者に対しては、筆記試験に加えて実技試験が実施されます。

配点は、一般問題が１問一点（160点満点）、実地問題が１問3点（120点満点）の計280点満点です。

合格基準は、実地問題と一般問題の合計が168点以上で、なおかつ実地問題で43点以上獲得している必要があります。

国家試験の合格率は、PT：79.0%、OT：81.3%（第56回国家試験の合格率より）と、決して難易度は低くはありませんが、きちんと養成校で学び、国家試験対策を講じることで十分に合格できる可能性はあると言えるでしょう。

まとめ：PT・OTになるためには養成校で学び国家試験に合格しよう！

今回は、理学療法士（PT）・作業療法士（OT）になるための方法について紹介してきました。

PT・OTになるためには、養成校へ最短でも3年間通い卒業している、若しくは卒業見込みを得ている必要があります。

そして、厚生労働省が年に1度実施する「理学療法士・作業療法士国家試験」で合計168点以上（内、実地問題で43点以上を獲得する必要あり）を獲得する必要があります。

養成校には、大学・短大・専門学校があり、それぞれの特徴や学費の違いがあるので、ご自身の事情や学校の評判を参考に選んでみると良いでしょう。

今回の記事を参考にぜひ、PTもしくはOTへの道を目指してみてください！